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DtoCとは？意味・ビジネスモデルやメリット＆デメリットを解説します！
いつもお世話になっております。
株式会社ベリッシマです。
今回の記事では、お問い合わせが多いECサイトに関連する内容として、『DtoC』というビジネスモデルをご紹介させていただきます。
内容は、
- DtoCとは？その意味について
- メリット＆デメリット
となっております。
これからECサイトを作ってオンラインで通販ビジネスを始めたい企業様・事業主様はぜひ参考にしてみてください。
また、この記事で分からないことがありましたら、当サイトのコンタクトフォームよりお気軽にお問い合わせください。
ご相談・お見積りは無料です。
それでは早速いってみましょう！
目次
『DtoC』とは？意味・ビジネスモデルについて
DtoC（D2C）とは『Direct to Consumer（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）』の略称で、メーカーやブランドが自社で企画・製造した商品を、中間業者を介さずに直接消費者に販売するビジネスモデルのことを指します。
DtoCの主な特徴は以下の通りです↓
１・自社ECサイトを通じた直接販売
メーカー・ブランドは自社のECサイトを通じてオリジナル商品を、消費者に直接販売します。
なので、DtoCビジネスを行う場合はECサイトが必須になります。
２・中間業者の排除
DtoCビジネスは直接消費者に販売するビジネスなので、卸売業者や小売店などの中間業者を介さずに販売を行うことで高い利益率を実現することができます。
３・一貫した商品管理
企画から製造、販売まで一貫して自社で行うことで、ビジネスモデル全体的な管理コストを削減することが可能になります。
DtoCというビジネスモデルは、Eコマースプラットフォームの発展により2010年頃にアメリカで誕生し、2020年前後から日本でも注目を集めるようになったそうです。
このビジネスモデルは、消費者との直接的な関係構築や柔軟な価格設定、ユーザーからのフィードバックを基にした迅速な商品改善などを可能にし、多くの企業にとって販路拡大の魅力的な選択肢となっています。
DtoCのメリットとデメリット
続きましては、『DtoC』というビジネスモデルを実現する上でのメリットとデメリットをご紹介します。
DtoCのメリット
まずはDtoCのメリットをご紹介。
メリット１・高い収益性
DtoCモデルの中核的強みは、中間業者を排除することで「流通コストの大幅削減」と「利益率の最適化」を実現できる点にあります。
従来の流通モデルでは、卸売業者や小売店が価格に上乗せするマージン（通常20-50%）が発生しますが、DtoCではこの中間コストを完全にカット。
例えば、製造原価1,000円の商品を小売店が3,000円で販売する場合、メーカーは卸売価格1,500円でしか販売できませんが、DtoCなら全額自社収益にできます。
さらに、ECサイトの運営コスト（月額数万円～）は実店舗の固定費（賃料・人件費など）に比べて圧倒的に低く、限界利益率を最大化可能です。
特に反復購買が見込める商品の場合、顧客生涯価値（LTV）を直接反映した価格戦略を構築できる点が特徴です。
メリット２・顧客データの直接アクセス
購買プロセス全般（サイト訪問・カート追加・決済完了など）の行動データを自社で一元管理できる点が最大の強みです。
ECモール経由ではプラットフォーム側にデータが帰属しますが、自社ECなら「どの広告経路から来たか」「どの商品ページで離脱したか」といった詳細な行動履歴を取得可能。
例えば、GoogleアナリティクスとCRMを連携させることで、特定の年齢層が好む商品特性を分析し、パーソナライズドマーケティングに活用できます。
さらに、顧客のメールアドレスを直接取得できるため、リターゲティング広告やリマーケティングメールの精度が格段に向上。
これにより、顧客単価向上やリピート率改善につながります。
メリット３・ブランド管理の強化
自社ECサイトは「ブランド体験の総合プラットフォーム」として機能します。
例えば、パッケージデザインから配送時の開封体験まで、全タッチポイントを一貫したブランドメッセージで設計可能。
ECモール出品では規制される独自のストーリーテリング（商品開発秘話や職人インタビューなど）を自由に展開でき、ブランドロイヤルティの醸成に効果的です。
特にSNS連携により「#ブランド名」を使ったユーザー生成コンテンツ（UGC）をECサイトに集約することで、オーガニックなブランドコミュニティを構築できます。
これは、顧客が自発的にブランドの広告塔となる「バイラル効果」を生み出します。
メリット４・イノベーションの機会
リアルタイムの顧客フィードバックを商品開発サイクルに直接反映できる点が特徴です。
例えば、ECサイト上で「商品改善アンケート」を実施し、その結果を3週間後の生産ロットに反映するといった迅速な改善が可能。
クラウドファンディング機能を組み込めば、市場調査を兼ねたプレ販売で需要予測の精度を高められます。
さらに、ABテストを活用した「価格帯別の購買心理分析」や「限定カラーの反応測定」など、データ駆動型の商品開発が可能です。
これにより、従来の市場調査（数ヶ月単位）に比べ、10分の1の期間で意思決定できる柔軟性を獲得できます。
メリット５・市場機会の拡大
地理的・時間的制約のないグローバル展開が可能です。
例えば、日本の地方工場で生産した商品を、ECサイト経由で北米やEU圏に直接販売できます。
言語対応（多言語サイト構築）と決済手段（Alipay・PayPalなど）の最適化により、海外市場参入の初期コストを大幅に削減。
特に、Googleショッピング広告の地理ターゲティング機能を活用すれば、特定地域の検索需要に特化したプロモーションが可能です。
さらに、在庫管理システム（WMS）と連携することで、複数倉庫に分散した在庫を最適化し、国際配送のリードタイム短縮を実現します。
メリット6・手数料などの諸経費がカットできる
ECモールの販売手数料が完全に不要になります。
例えば、月間売上1,000万円の場合、ECモール経由だと場合によってはおよそ150-200万円の手数料が発生しますが、自社ECならサーバー代（月額数万円）のみ。
さらに、独自ドメインを使用したECサイトは、SEO対策による自然流入の獲得で持続的な集客が可能。
決済手数料もStripeやSquareなど競争力のある決済サービスを選択することで最適化できます。
特に、サブスクリプションモデルを採用すれば、定期的な収益基盤を低コストで構築できます。
メリット7・自由にWebマーケティング施策を実施できる
ECモールの規約（広告出稿制限や外部リンク禁止など）に縛られない戦略設計が可能です。
例えば、Instagramショッピングと連携した「Shoppable動画」の作成や、TikTokチャレンジを活用したバイラルキャンペーンを自由に展開できます。
Cookieレス時代に対応したファーストパーティデータの収集（ログイン必須サイト設計）や、メタバース空間での仮想店舗展開など、次世代マーケティング手法をいち早く導入可能。
特に、AIチャットボットを活用したパーソナライズドレコメンデーションは、ECモールでは実現できない独自の顧客体験を提供できます。
各項目とも、実際のビジネス運用では「ECサイト構築の初期投資」と「継続的なデータ分析体制」が成功の鍵となります。
特に、UXデザインとコンバージョン最適化（CRO）の専門知識が不可欠なため、自社リソースが不足する場合はECコンサルティングサービスの活用が効果的です。
DtoCのデメリット
デメリット１・商品力の重要性
直接販売のため、商品の品質やデザインが顧客価値に直結し、厳しい評価にさらされます。
デメリット２・集客の難しさ
小売店や量販店のような偶発的な購買が期待できず、自社の力のみで集客する必要があります。
ECサイトのローンチ初期はリスティング広告を使って集客、中長期的にはSEO対策で集客、などビジネスのフェーズごとに集客の施策が必要になります。
デメリット３・初期コストの負担
自社ECサイトの構築や、生産・流通の仕組みを整えるための時間的・金銭的コストが発生します。
デメリット４・マーケティング戦略の重要性
効果的なマーケティング戦略を立案・実行するための人材やリソースが必要です。
デメリット５・顧客離れのリスク
直接的な関係性ゆえに、顧客満足度が低下すると簡単に離れていく可能性があります。
日本国内のDtoCブランドをご紹介
日本国内には多様なDtoCブランドが存在し、コスメ、食品、アパレル、生活雑貨、ペットフードなど幅広い業界で展開されています。
以下に、ジャンルごとに代表的なブランド様をまとめます。
美容・スキンケア・コスメ
食品・飲料
アパレル・ファッション
生活雑貨・家具
まとめ：DtoCはメリットとデメリットの両方があります！
ということで今回は、DtoCの意味やビジネスモデル、そのメリット＆デメリットについてご紹介させていただきました。
先述の通り、DtoCというビジネスモデルにはメリットとデメリットがありますので、両方の要素を吟味してから始めることが後のリスクヘッジになります。
DtoCやECサイト構築についてご不明な点がありあしたら、ご相談・お見積りは無料ですので弊社までお気軽にご連絡いただけますと幸いです。（弊社の制作実績もぜひ参考にしていただければ幸いです。）
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